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・ OH MY GIRLの日本のファン激減―竹島上陸を扱う番組にメンバーが出演し、反日とみられた可能性も
・LOONA（今月の少女）―事務所とのひどすぎる契約で1人脱退の後、9人が契約解除求め訴訟か
K-POPのWMエンターテインメント所属の6人組ガールズグループ・OH MY GIRLの、日本公式ファンクラブ（OH MY GIRL JAPAN OFFICIAL FANCLUB）が2022年12月31日をもって閉鎖され、各種SNSの日本公式アカウントの更新も同日に終了する。
OH MY GIRLの日本のファン激減―竹島上陸を扱う番組にメンバーが出演し、反日とみられた可能性も
OH MY GIRLは2015年4月20日に韓国で8人組ガールズグループとしてデビューし、2017年10月30日に1人が脱退した後、7人体制で2019年1月9日に日本デビューした。
2022年は事務所との7年契約の満了・更新の年だったが、5月9日に事務所がジホ以外の6人と再契約を締結し、6人体制で活動していくと発表した。
日本レーベルはソニーミュージックレーベル内のアリオラジャパンで、4年間にわたり、日本での運営を担ってきたが、2022年末で契約終了のようだ。グループが解散するわけではないので、おそらくメジャーレーベルのソニーが要求する売上を達成できなかったことが、契約終了の主な理由と思われる。
OH MY GIRLが日本で最後にリリースした作品は2022年3月30日発売のベストアルバム「OH MY GIL BEST」で、ビルボード・ジャパンによる売上集計では発売週の売上は6,694枚（週間12位）だった。
日本でのアルバムの前作は2020年1月8日発売の日本3rdアルバム「Eternally」で、ビルボード・ジャパンでの初週売上は2万1,757枚（週間3位）だった。つまり、最新作はベストアルバムにもかかわらず、売上が前作から激減した。ということは、ファン数も激減したのだろう。
日本でのファン減少の一因とみられるのが、メンバーのアリンが韓国SBSで2020年12月12日より放送開始された探検バラエティ番組「ジャングルの法則 in 鬱陵島、竹島」に出演したことだ。
竹島と言えば、日本が固有の領土と主張しているが、韓国が実効支配している。日韓の領土問題の渦中の島にOH MY GIRLのアリンやEXOのチャンヨルらが探検に行くとなれば、多くの日本人に反日行動だと思われかねない。
実際、2022年12月8日に公開された番組の予告（Kstyleの記事を参照）でアリンの名前が出るや否や、日本で少なからざるK-POPファンから猛反発の声がSNS上に上がり、OH MY GIRLのファンをやめると書き込んだ人もいた。
番組は韓国で放送されたが、実際に（VPN接続等で）観た日本のファンからは、探検隊の全員が上陸したのは2つの島のうち鬱陵島のほうで、竹島にはOH MY GIRLのアリンやEXOのチャンヨルといったアイドルは上陸しなかった、とのネット書き込みがあった（少なくとも、竹島に上陸している姿は、オンエア映像になかった）。
だが、そもそもなぜ事務所は竹島に探検に行くような番組に、アリンを出演させたのか？ 日本で活動するグループなのに、反日と受け取られかねないような行為をさせる番組に所属アーティストを出演させるとは、軽率すぎるし、日本のファンをなめていないか？
こうした日本のK-POPファンの反感は、簡単には収まらなかった。日本での活動を甘くみた事務所が悪い。
LOONA（今月の少女）―事務所とのひどすぎる契約で1人脱退の後、9人が契約解除求め訴訟か
K-POPのBlockBerry Creative（ブロックベリークリエイティブ）所属のガールズグループ・LOONA（今月の少女）は、12人組として2018年8月に韓国でデビューしたが、メンバーのチュウが2022年8月から始まった初のワールドツアーに参加せず、9月発売の日本2ndシングルにも不参加の挙げ句、11月25日に脱退が発表された。
すると、残りの10人のメンバーのうち9人も、事務所に専属契約の効力停止を求める仮処分申請を（裁判所に）したと報じられる騒動になった。ただし、事務所は否定した（Kstyleの記事）。何が起きているのか？
中央日報日本語版の2022年12月26日配信の記事「K-POPのおかしな精算」によると、所属事務所のBlockBerry Creativeは、デビュー当時まだ10代後半だったLOONA（今月の少女）の12人に、とんでもない条件の契約書にサインさせていた。
具体的には、（グループの）全体売上の30％をLOONAのメンバーが受け取るが、製作費の50％を負担しなければならないという、とんでもない条件が含まれていた。これが、給料がもらえるどころか、いつの間にか会社に借金ができていた、という恐ろしい展開につながった。
分かりやすくするために、日本円での計算の例を示してみよう。ニューアルバムのレコーディングやMV制作などの費用が1,000万円かかったとしよう。この場合、LOONAメンバーはこの50％の500万円を負担、つまり支払わなければならない。
アルバムが1枚2,000円で1万枚売れたとしよう。総売上は2,000万円だ。この総売上のうち、LOONAメンバーは30％の600万円を受け取る。600万円受け取って、製作費のうち500万円を支払うから、差し引き100万円の黒字で、メンバー11人で均等に分けたら1人9万909円を受け取れる。
しかし、アルバムが8,000枚しか売れなければどうだろう。総売上は1,600万円で、このうちLOONAメンバーは30％の480万円を受け取る。しかし、500万円の費用負担があるから、差し引き20万円の赤字だ。メンバー11人で均等に分けたら、1人1万8,182円の負債（借金）になってしまう。
さらにアルバムが5,000枚しか売れなければ、総売上は1,000万円で、LOONAメンバーは30％の300万円しか受け取れない。500万円の費用負担があるから、差し引き200万円の赤字だ。メンバー11人で均等に分けたら、1人18万1,818円の負債（借金）になってしまう。
記事を書いた記者が実際に2021年の売上と製作費に基づいて計算してみたら、メンバー1人当たり約43万円の負債（借金）を背負うことになったという。
会社の経理の知識がある人なら、売上の受け取りの比率（30％）より費用の負担の比率（50％）が高いのを見ただけで、これはとんでもない契約だと察しがつく。製作費を大幅に上回る売上が達成できないと、給料がもらえるどころか、事務所に借金ができてしまう。
だが、そんな知識もない10代の女の子たちには、これがひどい契約だと見抜ける術（すべ）もなかった。
給料がもらえず、事務所に借金ができているのはおかしい、と気づいたメンバーのチュウが行動を起こし、脱退するに至ったようだ。だとすれば、それに続く9人が事務所に専属契約停止を求める仮処分申請に動いていても、おかしくない。
それにしても、ひどい契約、ひどい事務所だ。